【海の日】の由来とは? 2023年はいつ? マリンレジャーの注意点もご紹介

海の日は毎年7月の第3月曜日。令和5年(2023年)は7月17日(月)です。

海の日は、海洋国である日本のより大きな繁栄を願い、海の恩恵に感謝する日として平成7年(1995年)に制定され、平成8年(1996年)から施行されました。ちなみに「海の日」を国民の祝日としているのは、世界の中でも日本だけのようです。

当初は7月20日が「海の日」でした。7月20日というのは、「海の日」が祝日になる前の「海の記念日」の日付です。その後、平成13年(2001年)の祝日法改正で「ハッピーマンデー法案」が成立したことを受け、平成15年(2003年)から7月の第3月曜日となりました。

もともと「海の日」が祝日として制定される前も、7月20日は「海の記念日」として、海運・海事関係者の間では既に祝われていました。

明治9年(1876年)に明治天皇が北海道・東北地方を巡幸され、7月20日に灯台巡視船「明治丸」で無事横浜へご帰港されたことを記念した「海の記念日」。

ちなみにこの時の灯台巡視船である「明治丸」は、伊藤博文が名付けたもの。特別室やサロンを備えた豪華な船だったとか。昭和53年(1978年)には、唯一現存する洋式鉄船だったことから国の重要文化財に指定されました。現在は東京海洋大学に保存されています。

「世界海の日」という日があるのをご存知でしょうか。1992年の国連環境開発会議(通称「リオ・サミット」)をきっかけに、海洋に関する課題への認識を高めるために設けられた日です。後の国連総会において、2009年から毎年6月8日と定められました。

「世界海の日」は、国連の専門機関である国際海事機関(IMO)が定めたもの。パラレルイベントとはIMOによる公式行事で、加盟国で国際シンポジウムなどを行います。

2015年は、7月20日・21日と「海の日」に合わせて日本で初開催されました。各地域で、船舶や施設の見学会、海の清掃活動などさまざまなイベントが行われたそうです。

日本以外にも、海の恩恵に感謝する日を設けている国は多いようです。

新羅が海上貿易の拠点を設置した日である5月31日を「海の日」と定めています。

サバンナ号が蒸気船による初の大西洋横断に成功したことに由来し、5月22日を「National Maritime Day」としています。

地球サミットで「World Ocean Day(世界海洋デー)」が設定されたことを受け、同じ6月8日に「Ocean Day」を設定。イギリスでも同じ経緯で「Ocean Day」が同日に設定されています。

この他、フィリピン、タイ、オーストラリア、ニュージーランド、スペイン、チリ、トルコにも同じように海の記念日があります。それでも、上述したように祝日にしているのは、日本だけ。豊かな海に囲まれた日本にとって、やはり海の日は特別なのですね。

東京ガスでも、CSR活動の一環として海の水質浄化に関する取り組みを支援しています。

沿岸部は多様な生きものが生息し、貝類や海草類などは 水質浄化に大きな役割を果たしています。「森里海つなぐプロジェクト・東京湾UMIプロジェクト」では、CO2吸収源として注目されているアマモを増やす活動などを通して、海での炭素固定と生物多様性の確保を目指しています。

「森里海つなぐプロジェクト」が目指すものは、地球温暖化対策に加え、生物多様性の保全や、地域の活性化、教育、まちづくりなど多様な効果を生む取り組みです。それらが地域間でつながること、さらに世界につながることで、より広い社会での持続性に通じることを期待しています。

「森」「里」「海」と、多様な環境を持つ日本の自然を活かすこと。そして何より「つなぐ」ことで、持続可能な暮らしとまちづくりを目指します。

マリンレジャーを楽しむには「安全対策」をしっかりと行うこと。ここでは基本の3つをご紹介します。

釣りや磯遊びをしていて誤って海に落ちた場合、ライフジャケットを着用していれば海面に浮くことができます。

落ちたときは、まず大きく深呼吸しましょう。パニックになって体を動かすと、熱やエネルギーが奪われてしまいます。

海辺は電波が届くことが多いため、携帯を持っていれば事故にあった時や目撃した時に助けを呼ぶことができます。

事故が発生したら、早い段階で海上保安庁の緊急通報用電話番号「118」にかけましょう。最寄りの管区海上保安本部につながります。

海の恩恵に感謝する日として制定された海の日。2020年7月からレジ袋有料化も始まりましたが、海をきれいに保つために、まずは自分にできることから取り組んでみるのも良いですね。

参考：国土交通省「1.『海の日』行事」
参考：東京海洋大学「重要文化財 明治丸」
参考：内閣府「世界海の日とは」
参考：笹川平和財団「海洋に関する情報発信」
参考：政府広報オンライン「マリンレジャーを楽しむために 安全対策を忘れずに!」